補聴器の医療費控除、私がやった手順｜補助を使った場合と、耳鼻科でもらう書類

私は両耳とも難聴で、補聴器を使っています。2021年に今の補聴器を買ったとき、補聴器の補助と一緒に、医療費控除も使いました。

前の記事「補聴器の買い替え、私は5年ごと」では、補助と医療費控除の流れを短く書きました。この記事はその続きです。医療費控除のところを、私が実際にやった順番でくわしく書きます。

先に正直に書いておきます。2021年のことなので、補聴器の値段や、自分で払った金額は覚えていません。 なので、この記事では金額ではなく、私が何を、どの順番でやったかを中心に書きます。

なお、税金や制度の話は、私の体験と、国税庁などの案内を調べて整理したものです。正式な案内の代わりにはなりません。制度は変わることがあるので、申告する前に、その年の国税庁の案内で確かめてください。

この記事でわかること
– 補聴器が医療費控除の対象になる条件
– 補助（補装具費支給制度）を使ったときに、控除の計算から引く分
– 私がやった手順と、自分で申告する人が見るところ

補聴器が医療費控除の対象になる条件

医療費控除は、1年間に払った医療費が一定の額をこえたときに、計算した金額を所得から差し引ける仕組みです。確定申告をすると、払いすぎた税金が戻ってくることがあります。

補聴器は、買えば必ず対象になるわけではありません。国税庁の案内では、次の条件がそろったときに対象になります。

• 「補聴器相談医」という、補聴器にくわしい耳鼻科の先生に診てもらう
• その先生に「補聴器適合に関する診療情報提供書」という書類を書いてもらう
• この書類で、診療や治療のために補聴器が直接必要だと示せる
• 補聴器の値段のうち、一般的な水準を「著しく」（とても大きく）こえていない部分が対象

さらに、日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会の今の案内では、補聴器は「認定補聴器専門店」（または「認定補聴器技能者」という資格を持つ人）から買う手順になっています。それ以外のお店で買った場合は、医療費控除を受けられない、と書かれています。

つまり、耳鼻科でもらう書類と、買うお店の2つが大事です。これから買う人は、お店が認定を受けているかも確かめてください。

私の場合：耳鼻科で、書類を2通まとめて書いてもらった

【やったこと】 補聴器にくわしい耳鼻科で、補助の書類と、控除の書類を同じ日に書いてもらう

私は補聴器を買うとき、区の補助（補装具費支給制度）も使いました。補助の申請にも、耳鼻科の先生が書く書類（意見書）が必要です。

そこで、補助の書類を書いてもらう日に、医療費控除のための書類も一緒にお願いしました。 1回の受診で、書類が2通そろいました。

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会の案内でも、先に補聴器相談医を受診して書類をもらい、そのあとで補聴器を買う、という順番になっています。お店で書類の写しと領収書を受け取り、確定申告で申告する流れです。

私が補聴器を買ったのも、認定補聴器専門店です。長年お世話になっているお店で、補助の手続きのことも、いつも手伝ってもらっています。

補助で出た分は、医療費から引く

補助を使った人が、いちばん気をつけたいところです。

医療費控除では、払った医療費から、補助や保険などで出てきたお金を引いて計算します。補聴器の場合、補聴器の値段そのままではなく、補助で出た分を引いた残りで考えます。

ただし、その残りが全部、必ず対象になるとは限りません。前の章で書いた「一般的な水準を著しくこえない部分」という条件もあります。補助を使ったときの扱いで迷ったら、申告する前に税務署などで確かめてください。

この記事では、私が受けた補助の金額は書きません。補助で出る金額や、自分で払う金額は、所得や、補聴器の種類、選んだ機種などによって変わるからです。私の金額を書くと、読んだ人が「自分も同じくらい」と思ってしまうかもしれません。

私も、2021年の申告では、補助で出た分を引いた金額で申告しました。 お店（認定補聴器専門店）から受け取った領収書も、一緒に使いました。

補助（補装具費支給制度）の申請の窓口は、市区町村です。自分の場合がいくらになるかは、申請する市役所や区役所の窓口で確かめてください。

私は、医療費の一覧を作って税理士に渡した

【やったこと】 1年間の医療費を一覧にまとめて、税理士に渡す
【使用ツール】 国税庁の「医療費集計フォーム」（Excelの表）
【仕組み】 集計は自分でやり、申告書は税理士が作る

私は副業があるので、毎年確定申告をしています。お願いしている税理士もいます。

補聴器を買った年は、先に税理士へ「今年は補聴器の医療費控除を入れたい」と伝えておきました。 そして、その年にかかった医療費を自分で一覧にまとめて渡しました。

一覧は、国税庁が配っている「医療費集計フォーム」で作りました。Excelの表で、病院や薬局などの支払先と、払った金額、補助や保険で出た金額などを入力していくと、合計をまとめられます。

自分で申告する人は、今の確定申告書等作成コーナーでも、このファイルを読み込ませることができます。税理士はその一覧をもとに、確定申告に医療費控除を入れてくれました。

自分で申告する人へ

税理士にお願いしていない人も、医療費控除は自分で申告できます。

• 会社員の人も申告できます。 会社の年末調整では、医療費控除は受けられません。医療費控除を受けたいときは、会社員の人も自分で確定申告をします。副業がなくても、医療費控除のための確定申告ができます
• 国税庁の「確定申告書等作成コーナー」を使う。 国税庁のホームページにある、画面の案内に沿って申告書を作れるページです。医療費控除を入力する画面もあります
• その年の案内を確かめる。 画面や入力のしかたは、年によって変わることがあります。前の年のやり方や、ネットの古い記事をそのまま信じないで、申告する年の案内を見てください
• 書類はしまっておく。 医療費控除では、明細書を申告書につけて出します。領収書などは出さなくてよいかわりに、税務署から見せてと言われたときのために、申告の期限から5年間しまっておく必要があります。補聴器の領収書や、「補聴器適合に関する診療情報提供書」の写しなど、申告に関係する書類はまとめてしまっておきましょう
• 分からないときは、先に相談する。 自分が対象になるか分からないときは、申告する前に、税務署や、税理士会などの相談窓口に聞いてみてください。無料かどうかや、予約がいるかは、窓口によって違います

まとめ

補聴器の医療費控除で、私がやったことは2つです。

1. 補聴器を買う前に、耳鼻科で補助の書類と控除の書類を同じ日に書いてもらった
2. 1年間の医療費を、国税庁の医療費集計フォームで一覧にまとめて、税理士に渡した

そして、これから買う人に覚えておいてほしいことが2つあります。補助を使ったら、補助で出た分は医療費から引くこと。そして、学会の今の案内に沿って、認定補聴器専門店（または認定補聴器技能者）から買うことです。

補聴器は高い買い物です。使える制度は、買う前に調べておくと、あとで困りません。まずは、補聴器を買う前の耳鼻科で「医療費控除の書類もお願いできますか」と聞いてみてください。